アベノミクスにリスクはあるか BY BRAD DELONG

以下は、Brad DeLong “ARE THERE RISKS TO ABENOMICS?” (June 10, 2013)の訳です。誤訳等あれば御指摘頂けると幸いです。

なお、本エントリはリチャード・クーの論説を受けて、ニック・ロウ邦訳)⇒ノア・スミス邦訳)⇒クルーグマン邦訳 by Okemos氏)⇒ブラッド・デロング(本エントリ)/ニック・ロウ邦訳)と続いている一連の議論の一部です。御興味のある方は他のエントリも御参照ください。また、クルーグマンのエントリの下敷きとなっている1998年の論文を未読の方は、山形浩生氏による邦訳を御覧ください。


長期においては、日本国債の利子率はリスク許容度や時間選好、経済成長といったアベノミクスの影響を受けないサプライサイドの要因によって決定される、とクースミスロウに答える形でポール・クルーグマンが述べている。短期においては、アベノミクスは期待インフレ率を上げることによって、負債の短期実質金利を減少させ、これがこの政策の肝だともクルーグマンは述べている。

現時点における長期実質金利は、現時点での目下の短期金利とその期間中の将来短期金利の合成であるため、アベノミクスは当然ながら日本政府の債務負担にかかる総コストを低減し、したがって財政状況は悪化するのではなく改善する。

短期においてはケインズ的な失業、長期においては古典派的なサプライサイドによる完全雇用、そして現時点での長期実質金利ひいては債務持続性が両者の固定加重平均というポールのモデルを受け入れる限りにおいては、彼は大体において正しいのだろうと思う。

しかし、これよりももっとケインズ的なモデルを用いたらどうなるだろうか?短期においてケインズ的、長期において古典派的、そして中期的にはそのどちらにもなりうるとしたら?

もしかしたら現時点で市場は、債務の価値が時とともに減じるr < g [1] となる長い高失業の中期と、r > g ではあるが債務価値が低減しているために債務維持可能となる長期を予期しているのかもしれない。しかし、アベノミクスがこの中期をr < gとなるケインズ的な失業型から、r > g となる古典派的な完全雇用型に切り替えるのであれば、日本は突如として財政優位の高インフレ型となり、その場合今の国債の実質価値は維持不可能な負担となる。

さらに、アベノミクスが経済のリスク許容度を高めることを成功する限りにおいて、民間と公共部門の実質利子率の差は縮まるだろう。したがって、アベノミクスが実質利子率を下げるというポールの考えは全くもって正しいのかもしれないが、それはどの実質利子率のことを言っているんだろうか。それはもしかしたら民間の利子率のことかもしれず、その場合はスプレッドの縮小を招くことで日本国債の利子率が上昇し、債務が維持不可能になる可能性がある。

これらの懸念は、日本がアベノミクスを実行を止めるべきと考える理由足るだろうか。明らかに間違いなく違うと言える。これらは懸念すべきことで、慎重に見張らなければならないことだろうか。明らかに間違いなくそうだと言える。これらのことは実際に起こるだろうか。これは、さあねと言う他ない。

  1. 訳注;r=実質利子率 g=実質成長率 []